「短い職歴は、転職で不利になりそう……。」と悩んだ結果、履歴書の前で固まってしまう人も多いのではないでしょうか。
「職歴がバレないなら、書かないほうがよいのでは？」と考える人もいるでしょうが、結論、どれだけ短い職歴でも履歴書には記載しておくのがベターです。
本記事では、短い職歴でも履歴書に書いたほうがよい理由や、書かなかったことが企業にバレる理由を紹介していきます。また、短期離職した場合の職務経歴書の書き方もお伝えするのでぜひ参考にしてくださいね。
そもそも短い職歴を履歴書に書かないと、企業にバレる？
前職をすぐ辞めてしまったり、過去に短期離職の経験があったりすると、「できれば書かずに済ませたい……。」という気持ちになること、ありますよね。
特に短期で辞めた理由が、自分にとってもあまり話したくないことだと、その気持ちはなおさらです。
実際のところ、短い職歴を履歴書に書かなかった場合、企業にバレてしまうことはあるのでしょうか。
結論として、バレる可能性は十分にあります。そして、発覚した場合のリスクは大きいです。
すべての企業が過去の職歴を細かく調べるわけではありませんが、万が一確認された場合、嘘や隠し事があったとみなされる可能性が高く、信頼を失う結果になりかねません。
履歴書に書かなくても短い職歴がバレる理由
企業は、確認しようと思えばさまざまな方法で過去の職歴を確認できます。
ここでは、具体的にどのような理由で過去の職歴がバレる可能性があるのかをみていきましょう。
社会保険の加入履歴からバレる
1つ目の理由として、社会保険の加入履歴が挙げられます。
ほとんどの企業は従業員を雇う際に社会保険への加入手続きを行います。これにより、あなたが過去にどの企業で働いていたのか、社会保険の加入期間として記録に残ります。
この履歴が確認されることがあり、書いていない職歴が発覚する可能性があります。
会社によっては、この情報をもとに以前の雇用先について調査することもあるため、リスクは高めといえます。
面接時に空白期間に関する質問からバレる
履歴書に短い職歴を記載しないと、その期間が空白として残ってしまいます。
面接官はこの空白期間に注目し、「この期間は何をしていたのですか？」と質問することがよくあります。
ここで、それらしい説明ができなければ、矛盾が生じたり、不自然な答えになったりして、職歴を隠していることが疑われてしまいます。
特に、準備不足で答えると焦りが見えることが多いので、誠実さが問われる場面にもなるでしょう。
税務関連の書類からバレる
税務関連の書類も、職歴がバレる原因の1つです。
企業が従業員の税務手続きを行う際、過去の収入や雇用期間が関連書類に記載されます。
特に住民税の通知では、前職の情報が自動的に新しい勤務先に届く場合があります。これにより、履歴書に書かなかった職歴が見つかってしまう可能性もあるでしょう。
税金は法律に基づいて厳密に管理されるため、そこから過去の職歴が明らかになるケースも少なくありません。
短い職歴を書かなかったことがバレたらどうなる？
履歴書に短い職歴を記載しないで、そのまま採用が進んでしまった場合でも、後になってバレることは十分にあり得ます。
そして、その場合、「忘れてました」では済まされないリスクがつきまといます。
ここでは、短い職歴を書かなかったことが発覚した際にどのような影響があるのか、具体的に解説していきます。
経歴詐称による内定取り消しもしくは解雇のリスク
一番大きなリスクは、経歴詐称とみなされて内定が取り消されることや、すでに採用されていた場合でも解雇されることです。
短い職歴を書かなかったことは、たとえ本人からすれば「ちょっとしたこと」だと感じても、企業から見ると信頼を損なう重大な問題とされることがあります。
内定が取り消されるだけならまだしも、解雇という厳しい結果になることも少なくありません。
信頼関係が損なわれ、昇進やキャリア停滞のリスク
即解雇されなかった場合でも、企業内での信頼関係が大きく損なわれる可能性があります。上司や同僚からの信用が薄れ、昇進の機会が遠のいたり、大事なプロジェクトを任されにくくなったりすることもあるでしょう。
一度、信用を失うと取り戻すのは非常に難しいため、日々の業務でも困難に直面する機会が増えるかもしれません。
選考の中断や不採用のリスク
選考段階で短い職歴を書かなかったことが発覚すると、その時点で選考が中断されることがあります。
企業は、応募者に対して信頼性を重要視しているため、書類や面接で少しでも「不誠実さ」を感じた場合、採用プロセスを止めることが多いです。
また、短い職歴を隠した理由が面接官に納得されない場合、不採用になるリスクも高まります。「少しのことだから」と軽く考えていた内容が、実際には選考結果に大きな影響を与えてしまうことも十分考えられます。
【ケース別】短い職歴、書くべき？書かなくてもよい？
短い職歴については、「書かなくてもいいのでは？」と悩むことも多いですよね。
しかし、実際にはどんなケースなら書かなくてもいいのか、逆に書くべきなのかは、状況によって異なります。
ここでは、ケースごとに、短い職歴をどう扱うべきかを解説していきます。
職歴が1年未満の場合
1年未満の職歴があまりにも多いと、企業に「すぐ辞める人」という印象を与えてしまうリスクがあります。しかし、それが正当な理由による退職（会社の倒産や病気など）の場合は、正直に書いて説明するほうがよいでしょう。
正直さと前向きな説明があれば、短い職歴でも問題視されない場合があります。
一方で、どうしても書きたくない場合は、空白期間を説明できる理由を用意しておくことが大切です。ただし、これにはリスクが伴うため、話の整合性など慎重に考える必要があります。
職歴が3カ月未満の場合
3カ月未満の職歴であれば、企業側がその詳細に深く追及することは少ないかもしれません。しかし、履歴書に空白期間ができると、その理由を面接で質問される可能性があります。
また、短期離職を何度かしている人がそれらを隠すと、空白の期間が増えて経歴が不自然に見えることがあります。
特に理由がない限りは、短い職歴でも記載するほうが無難です。
試用期間で退職した場合
試用期間であっても社会保険に加入していれば職歴として記録に残るため、書いたほうがよいでしょう。仮に書かずに採用されたとしても、後々社会保険の履歴などからバレてしまう可能性があります。
退職した理由については、前向きな理由であれば正直に説明することが好ましいです。
雇用形態がパートやアルバイトの場合
パートやアルバイトでも職歴としての価値があると感じる場合や、その仕事で特定のスキルを身につけた場合は書いてもよいでしょう。特に、職務内容が転職希望先の仕事に関連している場合は、その経験を強調することでプラスにはたらきます。
短期アルバイトの場合は、書かなくてもよいケースがほとんどです。空白期間を埋めるために使う場もありますが、必ずしも書く必要はありません。
学生時代のアルバイトの職歴は書かなくてOK
学生時代のアルバイトについては、基本的に履歴書に書かなくても大丈夫です。多くの企業は、学生時代のアルバイト経験をそれほど重要視しないことが多く、特に職歴として考慮されることはほとんどありません。
ただし、もしそのアルバイト経験が現在希望している職種や業界と関連がある場合や、何か特別なスキルを得た経験がある場合は、書いておくことでプラスにはたらくことがあります。
職務経歴書にも短い職歴のことは書くべき？
履歴書と同様に、職務経歴書に短い職歴を書くべきか迷うこともあるでしょう。
職務経歴書は、あなたのこれまでのキャリアを詳細に伝える重要な書類です。そのため、短い職歴であっても、基本的には書くことが推奨されます。
短い職歴を書かないという選択肢は一見魅力的に感じるかもしれませんが、過去の雇用状況を調査する場合、職歴が抜けていることが発覚すると問題になる可能性があります。
嘘をつくつもりがなくても、意図的に隠したとみなされてしまうリスクがあるのです。企業は誠実さを重んじるので、正直にすべての職歴を書いたほうが安心です。
短期離職した（すぐ辞めた）場合の職務経歴書の書き方
短期離職してしまった場合、職務経歴書にその職歴を書くのは気が引けることもありますよね。
ですが、正直に書きつつ、しっかりと自分の強みや前向きな理由をアピールすることで、ネガティブな印象を最小限に抑えることができます。
ここでは、短期離職でも評価される職務経歴書の書き方をお伝えします。
ポジティブな成果や学んだことを強調する
短期での退職だとしても、その期間中に学んだことや達成した成果があれば、しっかりとアピールすることが大切です。
例えば、「短い期間ながらもチームでのコミュニケーションスキルが向上した」「新しい業務プロセスを学び、改善提案を行った」など、些細なことでもよいのでポジティブな経験を強調しましょう。
たとえ数カ月であっても、そこで得た知識やスキルが次の職場で役立つと示すことで、短期離職がネガティブに捉えられないこともあります。
職務内容を簡潔にまとめる
短期離職の場合、あまり細かく職務内容を記載するとかえって「なぜそんなに早く辞めたの？」と疑問を持たれてしまうこともあります。
そこで、職務内容は簡潔に、かつ要点を絞って記載するのがポイントです。
自分がどのような役割を果たし、具体的にどのようなスキルや経験を得たのかをシンプルにまとめましょう。こうすることで、余計な説明が不要になり、短い職歴でも十分な価値があったことを示せます。
退職理由を明確かつ前向きに記載する
短期離職した理由は、企業側も気になるポイントです。単に「合わなかった」「やめたかった」では印象が悪くなってしまいます。退職理由を記載する際は、前向きな理由をしっかりと説明しましょう。
例えば、「キャリアの方向性に違いがあったため」「もっと自分のスキルを活かせる環境を求めた」など、前向きな姿勢を示すことで、「この人はしっかり考えて行動している」と好意的に受け取られることが多くなるでしょう。
短い職歴はやはり転職活動で不利になる？
確かに、企業側からすると、長く働いている人のほうが安定していると見られることが多いです。
しかし、短い職歴が必ずしも大きなハンデになるとは限りません。
実際、多くの企業は「なぜ短期間で辞めたのか」という理由に注目します。短い職歴があっても、その理由が納得できるものであれば、企業は理解を示してくれます。
例えば、会社の方針変更や家庭の事情、体調の問題など、自分ではどうしようもない要因であれば、特にマイナスに捉えられることはありません。
ただし、短期離職を繰り返している場合は注意が必要です。企業は「またすぐに辞めてしまうのではないか」と懸念し、採用に慎重になることがあります。こうした場合には、なぜ短期離職が続いたのか、その理由をしっかりと説明し、今後は長期的に働く意思があることを伝えることが大切です。
企業は応募者の真剣さや安定したキャリアに対する意欲を評価するので、繰り返しの短期離職でも、しっかりと対策を立てれば挽回できるはずです。
短い職歴でも履歴書や職務経歴書には書くのが原則！
短い職歴があると、「できれば書かずに済ませたい」と感じるかもしれませんが、原則として履歴書や職務経歴書にはすべての職歴を正直に記載することが大切です。
たとえ短期間であっても、社会保険の履歴や税務関連の書類からバレることがありますし、書かなかったことで企業の信頼を失うリスクがあります。
「それは分かるけど、やっぱり短期離職の事実が転職で不利になるのでは？」
このように感じる方もいるでしょう。繰り返しますが、たしかに短期離職をしている人としていない人では、後者のほうが印象がよいです。
残念ながら、短期離職の理由がどれだけ真っ当であっても、その「すぐ辞めた」という事実だけで、求職者を敬遠する企業もあります。
短期離職後の転職活動に不安があるなら、短期離職者専門の転職サービス「Zerobase」を利用してみませんか？
Zerobaseに求人を掲載している企業は、サイトの特徴を理解しているので、短期離職者への偏見がなく、フラットな視点で選考してくれます。
実際に、短期離職経験があっても転職先の企業で大活躍している方も大勢います。短期離職の経験も後からプラスと思えるように、前向きに動き出してみましょう。
