会社を1週間休みたいと感じている人は少なくない特別な事情がなくても、心身の疲れやストレスで「しばらく仕事から離れたい」と感じることは珍しくありません。Xには、1週間の休みを切実に求める投稿が多く見られます。「小学生みたいに1週間くらい休みたいって初めて思えた」という声や、食中毒で1週間実際に休んだという経験談、転職先が決まったら新しい職場に入る前に1週間ゆっくりしたいという計画的な声もありました。なかには、土日では疲れが取れず月曜に起き上がれなくなり、そのまま休職を決意したという投稿もあります。「重要な打ち合わせがあるのに休むなんてありえない」という上司のLINEをきっかけに、「こんなに苦しんでまで働く意味がわからなくなった」と糸が切れたという体験談は、決して他人ごとではないと感じる方も多いはずです。1週間休むことへの後ろめたさや不安を抱えながらも、体と心がSOSを出している。そういう状況の人は、思っている以上に多いのが現実です。X投稿:https://twitter.com/ayabe831zura/status/2039409445902664159https://twitter.com/E4AHktRYOY26124/status/2039286965473103999https://twitter.com/muteki77/status/2039146569170403406https://twitter.com/nonskr43/status/2039210604729348195会社を1週間休みたいと感じる理由は？1週間休みたいと思う理由は、人によってまったく違います。旅行や趣味といった前向きな動機もあれば、心身の疲労が限界に近づいているケースもあります。旅行に行きたい、ずっと後回しにしていた趣味に集中したい——土日や3連休ではどうにも足りない、まとまった時間がほしいというのは、ごく自然な感覚です。一方で、毎朝起きるのがつらい、会社のことを考えると気が重くて眠れないという状態で、とにかく仕事から距離を置きたいと感じている人もいます。長時間労働や人間関係のストレスが続くと、3連休程度では回復しきれず、「1週間くらい離れないと無理かもしれない」という感覚に至ることがあります。こうした消耗感はメンタル面のSOSである場合も多く、早めの対処が重要です。どちらの理由であれ、1週間の休みを取ること自体は決して特別なことではありません。ただ、「どう会社に伝えるか」「診断書は必要か」といった疑問が浮かぶと、なかなか動き出せないですよね。ここからは、そうした手続き面の不安をひとつずつ解消していきます。 【理由別】会社を1週間休む理由の考え方と正当性「休みたい理由」によって、会社への伝え方も、心構えも変わります。自分の状況に近いケースから読んでみてください。体調不良・風邪の場合インフルエンザや新型コロナウイルス感染症、感染性胃腸炎など、感染リスクや症状の重さから1週間前後の休養が必要になる病気は少なくありません。こうした場合は「体調不良で回復に時間がかかっている」と正直に伝えることが、もっとも会社に受け入れられやすいです。初日に連絡し、3日目ごろに回復の見通しを改めて報告するのがよいでしょう。感染症就業を控える期間の目安インフルエンザ発症後5日かつ解熱後2〜3日が経過するまで新型コロナウイルス（有症状）発症後5日間、外出を控えることが推奨感染性胃腸炎（ノロウイルスなど）症状消失まで（目安3〜7日）出典：新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行後の対応について｜厚生労働省メンタル不調・うつの場合心の病を甘く見てはいけません。精神的な疲弊やうつ症状がある場合、休養は治療の大原則です。捻挫をした足でスポーツを続けるのと同じで、無理に出勤を続けると回復がどんどん遅れます。ただし、「1週間で治そう」と期限を決めること自体に注意が必要です。1週間が過ぎても症状が残っていた場合、「もう休めない」という焦りがかえって状態を悪化させることがあります。メンタル不調による休みは、1週間を「完治の期限」ではなく「最初の一歩」として捉える方が、結果的に早い回復につながります。心療内科や精神科に相談しながら、休む期間を医師と一緒に判断するのが安心です。 仮病の場合数日であれば発覚しにくい仮病も、1週間となると話が変わります。同僚から見て「元気そうだった」「SNSで旅行の投稿を見た」などのきっかけで、上司に知れ渡るリスクは格段に高まります。発覚した場合は信頼を大きく損なうだけでなく、就業規則によっては懲戒処分の対象になるケースもあります。体調よりも「職場から離れたい」気持ちが強いなら、有給休暇を使うほうが安全です。旅行などの私用の場合有給休暇を使って旅行や趣味のために休むのは、法律上まったく問題ありません。労働基準法では、労働者が有給休暇の取得を申請した場合、会社は原則として拒否できないと定められています。ただし、繁忙期など「事業の正常な運営を妨げる」と会社が判断できる場合に限り、時季の変更を求めることは認められています。出典：年次有給休暇のポイント｜厚生労働省法的にOKであっても、職場の人員が少なく一人の不在が大きな負担になる環境では、周囲への配慮として早めに申請し、業務の引き継ぎをしっかり整えることが円滑に休むためのポイントです。上司への理由は「私用のため」で十分で、旅行先や詳細を伝える義務はありません。会社を1週間休む際の手続きと注意点「どう申請すればいいか」「診断書は必要か」「クビにならないか」——これらはどれも、1週間休もうとしたときに最初にぶつかる壁です。有給・欠勤制度の確認事項1週間の休みが有給休暇・欠勤・病気休暇のどれに該当するかは、勤め先の就業規則によって変わります。まず連続取得の上限日数申請方法と期日給与への影響の3点を就業規則で確認しましょう。種類給与への影響取得理由の申告有給休暇通常どおり支給義務なし欠勤不支給（ノーワーク・ノーペイ）事後報告が多い病気休暇会社規定による診断書を求められる場合あり有給休暇は取得理由を告げる義務がなく、会社側も理由を理由にして原則拒否できません。診断書の要否診断書の提出を求めるかどうかは、労働基準法で定められているわけではなく、各社の就業規則に委ねられています。一般的には3日以上の連続欠勤や病気休暇の申請時に提出を求めるケースが多く、メンタル不調での休業では、主治医による診断書が休職開始の目安とされています。診断書がないと有給として認めないというルールを設けている会社も存在します。※ただし、有給休暇は権利であり、診断書がないことを理由に取得を拒否することは原則として法的に認められません。休む前に就業規則の「病気休暇」「休職」の項目を確認し、提出が必要な場合はかかりつけ医や心療内科に相談しましょう。診断書がまだ手元にない段階でも、まず上司に状況を伝えることが先決です。出典：メンタルヘルス対策における職場復帰支援｜厚生労働省クビのリスクはある？正当な手続きを踏んで1週間休んだだけで解雇される可能性はきわめて低いです。労働契約法16条により、客観的に合理的な理由のない解雇は無効とされています。有給申請や診断書の提出を経た休みは、それ自体が解雇事由にはなりません。問題になるのは無断欠勤を続けた場合。無断欠勤が1週間続くと、就業規則上の懲戒事由に該当し、最悪の場合は懲戒解雇の対象になり得ます。厚生労働省の雇用指針でも、無断欠勤などの職務懈怠を理由とする解雇が有効とされた裁判例が紹介されています。また、試用期間中の場合は、本採用後と比べて解雇要件がやや緩く判断される場合もあります。出典：雇用指針（抜粋）｜厚生労働省会社を1週間休んだ後の職場復帰の対応休み明けの出社は、体が回復していても気持ちのうえでハードルが高く感じるものです。初日に何をすべきか把握しておくと、余計な不安を抱えずに仕事へ戻れます。1周間ぶりの出社で行きづらい気持ちへの対処「迷惑をかけたのに顔を出しづらい」という感覚は、真面目な人ほど強く出ます。ただ、休んだこと自体ではなく、復帰後の動き方が職場の印象を左右します。そう考えると、出社前の気まずさは少し和らぐはずです。行きづらさの多くは「相手がどう思っているか」という想像から生まれます。実際には、そこまで気にする人はほとんどいません。黙って席に着くより先に声をかけるほうが、場の空気はずっとスムーズになります。気まずさを解消するのは時間ではなく、自分から動く一歩です。復帰初日の立ち振る舞い出社したら次の順番で動くと、後をひかずに仕事モードへ切り替えられます。上司へ直接挨拶し、復帰とお詫びを一言伝えるチームや関係する同僚にも軽く声をかける不在中の業務状況と引き継ぎ内容を上司に確認する溜まったメールや連絡を処理し、当日のタスクを整理する挨拶は「ご迷惑をおかけしました。今日からまた頑張ります」の一文で十分です。筆者も新卒で入社したベンチャー企業で1週間欠勤したあと、朝イチに社長のところへいき「すみませんでした！」と謝罪したことがあります。菓子折りなどは持っていくべき？体調不良やメンタル不調で休んだ場合、菓子折りは基本的に不要です。病気で休むのは権利の行使であり、詫び料を用意する義務はありません。一方、旅行や帰省など私的な事情で有休を使った場合は、現地のお土産を持参するのが自然なコミュニケーションになります。渡す範囲は直属の上司とチームに絞るのが無難で、広げすぎると相手に気を遣わせることがあります。会社を1週間休んでそのままフェードアウト……は少なくないメンタルの不調で1週間休んだとしても、それで気持ちが完全に整理できるとは限りません。休んでいる間に「また月曜日が来る」という感覚だけが重なり、復帰がどんどん怖くなるパターンは、とくに新卒社員に多く見られます。1週間休んだことで職場への気まずさが生まれ、連絡もしにくくなり、そのまま無断欠勤が続いて自然消滅——いわゆる"フェードアウト退職"です。本人にとっては逃げるように去るしかなかった結果かもしれませんが、その後の離職票の受け取りや健康保険の手続きなど、放置すると自分が困る事務作業は残ります。フェードアウトしても、会社との法的な関係がその瞬間に消えるわけではありません。完全にノープランで欠勤を延ばし続けると、手続きの面倒さが積み上がるだけです。休む前、あるいは休んでいる早い段階で「このまま戻るのか、辞めるのか」だけでも自分なりに方向性を決めておくと、その後の動き方がずっとシンプルになります。 1週間休んでそのまま退職は、転職活動で苦しみやすいどうにも気力が戻らず、休んだままフェードアウトして退職してしまう方は少なくありません。ただ、その後の転職活動には、思っている以上に影響が出やすいのも事実です。採用面接では「前職の在職期間」を必ず問われます。入社から数カ月での退職は、採用担当者に「またすぐ辞めるのでは？」という懸念を持たれやすく、書類選考の段階で弾かれるケースが増えます。休んでいる間に次の会社を探す、退職のタイミングを逆算して有給を使うといった、ある程度の段取りを持っておくだけで、転職活動の選択肢はぐっと広がります。とはいえ、計画どおりに動けるほど心に余裕がないから休んでいる、というのも正直なところですよね。どうにもならなかった場合は仕方ありません。短期離職してしまった方には、短期離職者に特化した求人マッチングサイト「Z-base」という選択肢があります。短い在籍期間をマイナスとして扱わず、まっすぐ向き合ってくれる企業と出会える場として活用してみてください。また、1週間休みたいほど心が消耗しているなら、次の職場よりも先に自分の状態を整えることが先決です。キャリア状況の可視化診断「キリカエテ」を使えば、今の自分にカウンセリングが必要なのか、転職支援が必要なのかを整理したうえで、合ったサービスに出会うことができます。「今は何もしたくない」気持ちはわかりますが、今後ズルズルと苦しまないためにできることから始めていきましょう。
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