短期離職して転職活動をしているけれど、なかなか内定が決まらずに悩んでいる方もいるでしょう。
実際に短期で離職した人が、転職活動で内定を獲得できずに苦戦するケースがあるのは事実です。
しかし、企業視点での転職活動が不利になる理由や、転職活動を成功させるコツを知ることで、内定を獲得できる可能性を高められます。
今回は、短期離職が転職活動で不利になる理由を企業目線で解説するとともに、年齢ごとの影響や、短期離職をしても転職を成功させるコツも紹介します。
【企業目線】短期で離職すると転職先が決まらない理由
まず目安として、3年未満の離職は企業から短期離職と捉えられやすいです。
実際は、転職して約半年で人間関係の構築がうまくできなかったり、仕事内容に慣れていなかったりして離職を決める人は少なくありません。
また厚生労働省の調査では、新卒で就職した後3年以内に離職した人の割合は、新規高卒就職者37.0％、新規大卒就職者32.3％となっているため、3年未満で退職する人は少なくないといえるでしょう。
つらい気持ちに耐えられずに短期離職した場合、転職活動をしてもなかなか内定をもらえずに、もどかしい思いをしなければならない理由が気になりますよね。
ここからは、企業の目線で短期離職すると転職先が決まらない理由を解説します。
出典：新規学卒就職者の離職状況(令和２年３月卒業者)を公表します｜厚生労働省
転職先でも短期で離職すると思われてしまうため
短期離職した経歴があると、採用担当者に「転職しても、前の職場と同じように短期で離職するのではないか？」という懸念を抱かせてしまうことがあります。
企業は採用活動に多くの時間やコストをかけているため「採用した人材には長く働いてほしい」と考えています。求職者の短期離職がクセになっているリスクを考慮するため、短期離職者の採用に対して慎重にならざるを得ないのです。
前職での実績・実務経験が少ないため
短期離職をすると、前職での実績や実務経験を十分に詰めないため、職務経歴書や自己アピールの内容が不十分だと捉えられてしまう可能性があります。
一般的に、1つの職場で長く働くほど担当業務の幅が広がり、スキルや専門性を身につけられます。転職する場合、企業から「これまでの経験を活かして即戦力になってほしい」と採用されるケースも多くみられます。
そのため、短期離職すると「企業が求めているレベルに達していないかもしれない」「育成するコストが高すぎるかもしれない」と思われ、採用をためらわれてしまう可能性があるのです。
しかし前々職では年単位でキャリアを積み上げていたり、特定のスキルを所持していたりする場合は、短期離職した経験がそれほど影響することはないでしょう。
短期離職をしていない候補者と比較されるため
1つの求人募集に複数の応募があった場合、短期離職をしていない候補者と比較されて、内定を獲得しにくいことがあります。なぜなら企業は、より長期的に働いてくれて、育成しがいのある人材を採用したいからです。
短期離職した経験があると、忍耐力や継続力が不足していると判断されるおそれがあります。また短期離職の経験がない候補者は、前職でキャリアを十分に積んできたと判断されるため、選考で優先されやすいでしょう。
さらにスキルや経験があまりない第二新卒などの採用では、コミュニケーション能力や意欲などのポテンシャルを重視されます。
短期離職をしていると「転職しても長く働けないのではないか」「仕事への熱意が欠けているのではないか」と捉えられてしまうことがあります。
以上の理由から、短期離職をした人はそうでない人と比較して、マイナスな評価を受けやすいのです。
短期離職の理由が悪い印象を与えるため
短期離職をした理由が企業に悪い印象を与えると、なかなか内定を獲得できないことがあります。自分にとっては短期離職せざるを得なかった理由でも、企業からみると「そうでもない」と感じられる可能性が大いにあるのです。
例えば「周りの社員のレベルが高くてついていけなかった」という理由で退職した場合、採用担当者からは「自分の能力を客観視できていない」「リサーチや選考段階での対応が不十分だった」「単純な能力不足によるもの」と思われる可能性があります。
また「人間関係がうまくいかなかった」といった理由では、企業が「転職しても、同じ理由で辞めてしまうのではないか」と採用を躊躇するかもしれません。
転職先が決まらないときは、短期離職の理由をどのように伝えるかを見直しましょう。
空白期間が発生しているため
短期離職によって空白期間が発生している場合、企業は採用をためらう傾向にあります。面接時は、空白期間に何をしていたのか、仕事をしていない期間がある理由をたずねられることも多いでしょう。
空白期間の発生に明確な理由がない場合、仕事への熱意や責任感が欠けていると思われるおそれがあります。また「即戦力として活躍するのは難しい」と判断されて、採用を見送られることもあるでしょう。
在籍中に転職活動をできずに空白期間が発生した場合は、新たな資格やスキルを取得するなど、企業にやる気が伝わるように行動する必要があります。
短期離職後に特に転職先が決まらない人の特徴
短期離職をしても、転職活動に成功している人は多くいる一方で、まったく内定を獲得できない人がいるのも事実です。
ここからは、短期離職後に特に転職先が決まらない人の特徴を解説します。
短期離職を繰り返している
短期離職を繰り返している場合、内定を獲得できずに転職活動が長期化する傾向にあります。なぜなら企業が、何度も短期離職をする人をリスク人材だと判断する可能性が高いからです。
内定をもらえない場合「仕事への責任感や忍耐力が欠けていて、転職してもすぐに退職するだろう」と捉えられたのかもしれません。
短期離職を繰り返していると、スキルや経験が十分であっても、企業は採用に慎重になります。複数の応募がある場合は、ほかの候補者が優先されやすいでしょう。
退職理由が会社都合ではない
退職理由が会社都合ではない場合、企業にあまり良い印象をもたれずに、転職先が決まらないケースが多いです。
会社都合退職とは、労働契約を終了する理由が会社側にある場合の退職のことです。
求人票の内容が雇用契約書と異なる場合、労働者は明示された条件通りにするように会社に要求する権利があります。そしてそれでも改善されない場合は、労働者側から契約解除できると、労働基準法で定められているのです。
会社都合退職かどうかは、労働条件に大きな違いがある、会社が虚偽の説明を行った、労働条件の明示義務が果たされなかった、などの具体的な状況や証拠に基づいて判断されます。
例えば会社の倒産や解雇、雇い止め、上司からのパワハラや嫌がらせを受けていたなどのケースが、会社都合退職に当てはまります。
一方で「思っていた仕事内容や職場環境と違う」という自己都合の退職理由だと、採用担当者から「転職前のリサーチ不足が原因だ」と捉えられて、マイナスなイメージをもたれる可能性が高いでしょう。
出典：労働基準法｜e-Gov法令検索
実務経験・所有スキルが乏しい
実務経験や所有スキルが乏しい人は、短期離職後に転職先が決まりにくい傾向があります。企業は即戦力となる人材を求めて、求人募集を出しているケースも多いからです。
短期離職をすると、企業に「前職で実績や実務経験を獲得できていない」と判断されがちです。また十分な実務経験やスキルがない場合は、育成に時間やコストがかかることや、パフォーマンスが期待できないことを懸念し、採用に消極的になります。
離職までの期間によって転職活動に有利・不利はある？
離職までの期間によって、転職活動が有利にも不利にもなりえます。しかし企業は、離職までの期間よりも退職理由を重視する傾向にあります。
退職理由が前向きなもので、採用担当者が納得できるものであれば、必ずしも不利になるとはいえません。前職を退職した理由としっかり向き合い、ポジティブな内容に変換することが大切です。
退職理由が重視されるとはいえ、3カ月で退職した人と1年間勤めた人では、実務経験やスキルに差が生じるため、多少なりとも影響はあると考えてください。
【年齢別】短期離職が転職活動に与える影響
ここでは年代別に、短期離職したときに、転職活動におよぶ影響について解説します。
20代
20代での短期離職は、キャリアの方向性を模索する時期と見なされることもありますが、短期離職を2回以上繰り返していると「安定性に欠ける」と判断されることがあります。
この年代では、成長や学びのための転職がある程度許容されるものの、理由が曖昧だったり、自分勝手な印象を与える場合、次の転職活動において不利になる可能性があるでしょう。
また、20代だとキャリア年数がそこまで長くないため、企業側が安定感を把握しにくい点もあります。
企業側は、早期退職のリスクを避けるため、候補者の信頼性や持続力を慎重に評価する傾向にあります。
30代
30代はこれまでの職務経験が評価される年代であり、短期離職は専門性や責任感に疑問を抱かせることがあります。
特に繰り返し短期離職を行っている場合、信頼性やキャリアの一貫性が問われ、不利になる可能性が高いです。
企業は、長期的な貢献を期待しているため、退職理由が明確でキャリアアップのためであることをしっかり説明する必要があるでしょう。
具体的なスキルや経験を強調し、次の職場でどのように貢献できるかを示すことが重要です。
40代
40代では管理職や専門職としての経験が重視されるため、短期離職は特にネガティブな印象を与えることがあります。頻繁に離職している場合、リーダーシップや安定性に対する信頼が低下し、転職活動が困難になるでしょう。
家庭の事情や組織改革など、正当な理由がある場合は理解を得やすいですが、これまでのキャリアの一貫性や実績を具体的に示すことが求められます。新しい職場での長期的なビジョンや貢献可能性を強調することが重要です。
ただし、十分な実績やキャリアがあれば一度の短期離職は「ミスマッチ」と捉えられることもあります。
短期離職でも転職を成功させるコツ・ポイント
短期離職は総じて、転職活動で不利になることが多いでしょう。
しかし、採用担当者の意図を汲んで対策すれば、さほど影響しないこともあります。
ここでは、短期離職者向けに転職活動の成功のコツを紹介します。
退職理由の伝え方を工夫する
短期離職の理由を伝える際は、ネガティブな要素を避け、前向きな表現を心がけましょう。
例えば、「新たな挑戦を求めて」とか「スキルをさらに磨くため」といった具体的な理由を挙げることが重要です。
さらに、退職理由が自己成長やキャリアの一貫性をもっていることを示すと効果的です。
実際は「同僚や直属の上司とそりが合わなかった」という理由でも、「会社から仕事やビジョンに対する高い意識を感じられなかった」などと伝えれば、採用担当者に「前向きで、うちなら活躍してくれそう」と感じさせることができるかもしれません。
資格取得やスキルを身に付ける
短期離職をカバーするためには、資格取得やスキルアップが有効です。
企業によっては、即戦力となる人材を探しており、短期離職の事実よりも持っているスキルを評価するケースが大いにあるからです。
例えば、IT分野であればプログラミング言語の資格やプロジェクト管理の認定資格を取得することで、専門知識をアピールできます。
資格やスキルは、実績として履歴書や面接で説得力を持たせることができます。
入社後に貢献できるポイントを明確に伝える
入社後に自分がどのように貢献できるかを具体的に伝えることも重要です。
例えば、「過去の経験から新規プロジェクトの立ち上げに迅速に対応できる」とか「チームの中で特定のスキルを活かして効率を上げられる」など、具体的な事例を交えて説明しましょう。
自分の強みを明確にし、どのように会社に貢献できるかを示すことで、短期離職のネガティブな印象を和らげることができます。
短期離職をしてもなんとかなるケースも意外と多い？
実は、短期離職をしてもなんとかなると考える人も意外と多いのです。
まず、転職は企業と個人とのマッチングであり、ミスマッチが発生することも少なくありません。例えば、企業の文化や仕事の内容が自分に合わないこともありますが、裏を返せば、自分にピッタリの企業が必ず存在します。
適切なマッチングが見つかれば、短期離職の過去はそれほど重要ではなくなるのです。
また、時代的に終身雇用が当たり前ではなくなってきている点もポイントです。
現在は実力があれば多くの企業が雇用してくれる時代です。特に、人材不足に悩む企業も多く、スキルや経験を持つ人材を積極的に採用する傾向があります。
そのため、短期離職の経験があっても、それが致命的な障害になることは少ないのです。むしろ、自分の実力をアピールし、積極的に転職活動を行うことで、良いチャンスを掴むことができます。
深く考えすぎず、前向きに行動することが大切ですよ。
短期離職で「人生終わり」「詰んだ」と考えるのはもったいない！
先述した通り、短期離職をしても案外なんとかなります。
転職経験がなかったり、2度目の短期離職をしてしまったりした場合は、「人生終わりだ」「詰んだ」などと考えることもあるかもしれませんが、それはあくまで「最悪の辞め方」「選考で最悪の伝え方」をした場合に限ります。
今や転職するのが当たり前の時代です。一度の短期離職を引きずらず、気持ちを切り替えてより良い企業に就職できるようアクションしてくださいね。
とはいえ、通常の転職活動ではどうしても短期離職が不利にはたらくこともあるでしょう。
そんなときは、短期離職者専門転職サービス「Zerobase」を使ってみてはいかがでしょうか。
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