一度辞めた会社に戻ったものの、「やっぱり合わない」「まだ一週間だけど、もう辞めたい」と感じていませんか？
以前働いていた会社だからこそ、すぐに馴染めると思っていたのに、実際に戻ってみると想像と違った。そんな状況では、出戻りしたこと自体を後悔してしまいますよね。
結論からいうと、出戻りした会社でも、一週間で退職を申し出ることは可能です。
ただし、実際に退職できる日や必要な手続きは、雇用契約によって異なります。
この記事では、出戻り先を一週間で辞める場合の法律上のルールや注意点、円満に退職するための手順を解説します。
次の転職で同じ失敗を繰り返さないための考え方も紹介するので、今後どうするべきか迷っている方は参考にしてください。
出戻りした会社でも、入社から一週間で退職を申し出ることはできます。
「せっかく戻してもらったのに申し訳ない」「以前お世話になった人に迷惑をかけたくない」と感じるかもしれません。
しかし、出戻り社員だからといって、退職する権利が制限されるわけではありません。
ただし、退職を申し出られることと、申し出た当日に辞められることは別です。
退職できるタイミングは、雇用契約の内容や会社との合意によって変わります。
正社員など、契約期間が決まっていない雇用契約の場合、民法第627条第1項により、原則として退職を申し出てから2週間が経過すると雇用契約が終了します。
会社の許可がなければ退職できない、というわけではありません。
例えば、入社して一週間で退職を申し出た場合、原則としてその2週間後に退職できます。
就業規則に「退職は1カ月前までに申し出ること」と書かれている場合もありますが、期間の定めのない雇用契約では、民法の規定に基づいて退職できるのが基本です。
ただし、契約期間が決まっている契約社員などはルールが異なります。
有期雇用契約の場合、契約途中の退職には原則としてやむを得ない事由や会社との合意などが必要になるため、まずは雇用契約書を確認しましょう。
「明日からもう出社したくない！」という場合でも、会社と合意できれば即日退職が可能です。
退職には、大きく分けて次の2つの方法があります。
退職方法 | 内容 | 退職のタイミング |
|---|---|---|
辞職 | 労働者が一方的に退職の意思を伝える | 無期雇用では原則2週間後 |
合意退職 | 会社と労働者が退職に合意する | 双方が合意した日。即日も可能 |
例えば、上司に事情を説明して「今週末で退職したい」と相談し、会社が了承すれば、その日を退職日にできます。
なお、試用期間中であっても、自由に即日退職できるわけではありません。通常は雇用契約に応じた退職ルールが適用されます。
また、退職日まで出社するのが難しい場合は、有給休暇の取得や欠勤について相談する方法もあります。ただし、入社一週間では法定の年次有給休暇がまだ付与されていないことも多いです。
出戻りした会社をすぐに辞めたくなる背景には、以前の職場に対する期待と、戻ってからの現実とのギャップがあります。
「知っている会社だから大丈夫」と思っていたからこそ、想像と違ったときのショックも大きくなりがちです。
一度会社を離れると、働いていた当時のつらさよりも、楽しかった出来事や人間関係の良さが印象に残ることがあります。
特に、転職先で苦労した経験があると、「前の会社の方が働きやすかった」「あの頃に戻りたい」と感じやすくなります。
しかし、実際に戻ってみると、以前感じていた不満や働きにくさを思い出すことも……。
例えば、仲の良い同僚がいたことは覚えていても、毎日の残業や仕事の進め方への不満は忘れていた、というケースです。
以前の会社が本当に自分に合っていたのか、それとも今の職場と比べて良く見えていただけなのか。
この違いに、戻ってから気づくこともあります。
出戻り後に後悔しやすいのが、以前退職した理由が解消されていないケースです。
例えば、次のようなギャップが考えられます。
出戻り前の期待 | 戻ってからの現実 |
|---|---|
以前より働きやすくなっているはず | 残業や業務量が変わっていない |
自分の希望を理解してくれているはず | 以前と同じ仕事を任される |
職場の雰囲気が良くなっているはず | 人間関係の問題が残っている |
今度は長く働けるはず | 以前と同じ理由で辞めたくなる |
「この会社を選んだのは間違いだった」と退職時に抱いていた不満が初日から再燃し、再び消耗することへの耐え難さから早期の離脱を考えるようになります。
出戻り前は仲の良かった同僚でも、以前と同じ関係に戻れるとは限りません。
自分が退職している間にメンバーが入れ替わっていたり、職場内の人間関係が変わっていたりすることもあります。
また、周囲から「一度辞めた人」として見られているように感じ、必要以上に気を遣ってしまう場合もあるでしょう。
ただし、入社してまだ一週間なら、お互いに接し方を探っている段階かもしれません。
明らかな嫌がらせや不当な扱いがある場合は別ですが、単に気まずいだけなら、少し時間が経つことで関係が落ち着く可能性もあります。
一週間で退職すること自体は可能ですが、次の転職活動や生活費に影響する場合があります。
特に、次の仕事が決まっていない状態で辞めるなら、退職後の生活も含めて考えておくことが大切です。
出戻りした会社を一週間で辞めた場合、次の転職活動では、その理由を詳しく聞かれる可能性があります。
採用担当者からすると、一度働いたことのある会社なら、仕事内容や職場環境をある程度理解していたはずだからです。
そのため、「なぜ戻ったのか」「なぜ一週間で辞めたのか」という2つの疑問を持たれやすくなります。
なお、在籍期間が一週間でも職歴として扱われます。履歴書や職務経歴書では、応募先から求められる職歴を正確に申告し、虚偽の説明をしないようにしましょう。
退職後は給与収入がなくなるだけでなく、住民税や社会保険料の支払いが発生する場合があります。
特に注意したいのが、次の3つです。
項目 | 注意点 |
|---|---|
住民税 | 退職時期によって、残額が一括徴収されたり、自分で納付したりする |
健康保険・年金 | 退職後の加入先に応じて保険料の支払いが必要になる |
失業保険 | 受給資格や待期期間などがあり、退職後すぐに受け取れるとは限らない |
住民税は、原則として1月1日から4月30日までに退職した場合、一定の例外を除き、残額が最後の給与や退職金から一括徴収されます。5月退職は通常、5月分の徴収で年度分が終了します。6月から12月の退職では、原則として残額を自分で納める方法に切り替わりますが、希望すれば一括徴収できる場合もあります。
また、健康保険や厚生年金の保険料は、資格取得日と資格喪失日によって扱いが変わります。入社一週間で辞めたからといって、必ず保険料がかからないわけではありません。
失業保険についても、原則として離職前2年間に通算12カ月以上の被保険者期間が必要です。ただし、前職の加入期間を通算できる場合や、離職理由によって要件が異なる場合もあります。
出戻り先を一週間で辞めるとなると、以前から知っている上司や同僚にどう伝えればよいか悩むでしょう。
しかし、申し訳なさから連絡を先延ばしにしたり、無断欠勤を続けたりすると、かえって問題が大きくなります。
退職を決めた場合は、できるだけ早く意思を伝え、必要な手続きを進めましょう。
直接話せる状況なら、面談の時間を設けてもらうとよいでしょう。
伝える内容は、次の3点。
例えば、次のように伝えられます。
再び働く機会をいただいたにもかかわらず、このようなお話になってしまい申し訳ありません。実際に働くなかで、今後も勤務を続けることが難しいと感じました。大変恐縮ですが、退職についてご相談させていただきたいです。
必要以上に自分を責めたり、長々と謝罪したりする必要はありません。
退職したい意思と、その理由を落ち着いて伝えることが大切です。
なお、退職理由は事実に基づいて説明しましょう。円満退職のために、実際にはない体調不良などを理由にする必要はありません。
上司から強く引き止められる場合や、対面で話すことが難しい場合は、メールや書面で退職の意思を伝える方法もあります。
法律上、退職の意思表示は必ず対面で行わなければならないわけではありません。
状況に応じた対応方法は、次のとおりです。
状況 | 対応方法 |
|---|---|
上司と話し合える | 面談で退職の意思を伝える |
対面で話しにくい | メールや書面で意思を伝え、記録を残す |
強い引き止めや威圧がある | 労働相談窓口や弁護士などに相談する |
自分で退職手続きを進められない | 退職代行の利用を検討する |
退職代行を利用する場合は、サービスによって対応できる範囲が異なる点に注意してください。
会社との法律上の交渉が必要な場合は、弁護士など適切な権限を持つ相手に相談することが重要です。
また、退職が決まったら、社員証やパソコンなどの貸与品の返却、必要書類の受け取り、社会保険の切り替えなども忘れずに進めましょう。
また、入社直後のミスマッチや職場の孤立に直面した際は、一人で抱え込まずにキリカエテのような診断ツールを活用してみるのも手です。
出戻りした会社を一週間で辞めると、「また転職に失敗してしまった」「次も続かなかったらどうしよう」と不安になるかもしれません。
ただ、短期離職したという事実だけで、今後のキャリアが決まるわけではありません。
大切なのは、今回なぜ出戻りを選び、なぜ再び辞めたくなったのかを整理することです。
例えば、以前の会社に戻った理由が「知っている人が多くて安心できるから」だった場合、仕事内容や働き方よりも、人間関係の安心感を優先していた可能性があります。
一方、再入社後に残業の多さや仕事内容が合わないと感じたなら、次の転職では勤務時間や業務内容をより詳しく確認する必要があるでしょう。
次の仕事を探すときは、以下の点を整理してみてください。
また、短期離職の経験を必要以上に隠そうとせず、入社前の認識と実際の違いを具体的に説明できるようにしておきましょう。
経歴だけでなく、これからの意欲や適性を丁寧に見てくれる企業を探すことも大切です。
ただし、短期離職を気にしない企業なら必ず働きやすい、というわけではありません。仕事内容や労働条件が自分に合っているかも確認してください。
一人で整理するのが難しい場合は、自分の働き方タイプ診断などを活用する方法もあります。
焦って次の会社を決めるよりも、今回の経験から自分に合わない条件を明確にすることが、同じ失敗を防ぐことにつながるはずです。
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