試用期間の延長はやばいのか？クビになる可能性や会社の本音・対処法

会社が試用期間を延長する本当の理由

試用期間の延長は、必ずしも悪いことではありません。

ただ、会社側が当初の期間だけでは本採用を判断できなかったという点は、気にしておきたいところ。

特に、延長の理由が本人の能力不足なのか、会社側の事情なのかによって、その後の対応も変わります。

本採用を迷っている場合は「イエローカード」の可能性

試用期間の延長は、会社からのイエローカードに近い場合があります。

例えば、3か月の試用期間が終わる直前に、上司から次のように言われたケース。

「仕事は頑張ってくれているけど、まだ一人で任せるには不安がある。あと1か月様子を見たい」

この場合、会社は現時点での本採用に不安を感じているものの、改善の可能性も残していると考えられます。

つまり、「もうクビが決まっている」というより、「まだ本採用を判断しきれない」という状態です。

ただし、何も改善しないまま延長期間が終われば、再び評価が厳しくなる可能性もあります。

能力不足ではなく会社側の都合で延長されることもある

試用期間の延長というと、「自分の能力が足りなかったんだ」と考えてしまいがちです。

でも、実際には会社側の事情が影響している場合もあります。

例えば、入社後の3か月間、教育担当者が忙しく、ほとんど研修を受けられなかったケース。

この状態で「仕事ができないから延長」と言われても、本人の能力だけが原因とはいえません。

また、会社の業績悪化を理由に本採用を先延ばしにする場合も、延長が当然に認められるわけではありません。

ここで大切なのは、「誰の責任で延長されたか」だけでなく、「延長することで何が変わるのか」を確認することです。

延長後に本採用されるケースと退職につながるケース

延長を告げられたときは、会社が本当に育成を続けるつもりなのかを見極めましょう。

例えば、次の2つのケースでは、同じ試用期間の延長でも状況がかなり違います。

ケースA 本採用に向けた延長

• できていない業務を具体的に説明してくれる
• 延長期間中の目標が決まっている
• 上司が定期的に進捗を確認してくれる
• 何を達成すれば本採用になるか分かっている

ケースB 本採用の見通しが立たない延長

• 「もう少し様子を見たい」としか説明されない
• 改善目標がなく、何を頑張ればいいか分からない
• 仕事や研修の機会が減っている
• 延長期間が終わっても、さらに延長する可能性を示される

もちろん、ケースBだからといって、会社が退職させようとしているとは限りません。

ただし、改善のための機会も基準も示されない状態では、本人が努力しても評価につながりにくくなります。

延長されたこと自体よりも、その期間をどう使うつもりなのかが重要です。

【口コミ】試用期間の延長に関する実際の声

SNSの投稿を見ると、延長後も長く働いている人がいる一方で、能力不足を理由に延長されたり、会社側の対応に納得できず退職を選んだりした人もいます。

延長されても同じ職場で長く働いている

https://x.com/g_kuma_l/status/2093394017572753620

延長されたからといって、必ず本採用を見送られるわけではないことが分かります。最初の評価がよくなくても、その後の勤務状況によっては長く働ける可能性があります。

能力不足を理由に試用期間を延長された

https://x.com/dhxkt00sw0085uq/status/1567837721099653121

会社が求めるスキルと実際の習熟度に差がある場合、延長によってもう少し成長を見極めようとすることがあります。

ただし、9か月という長さや、本人への教育・評価が適切だったかは別の問題です。単に能力不足を受け入れるのではなく、何を達成すれば本採用になるのか確認したいところです。

理由が分からないまま延長されて退職を決めた

https://x.com/chieripan_00/status/2110155509454233671

この投稿で気になるのは、本人だけでなく同期全員が延長されている点です。採用時の説明や教育体制、会社の評価方法に問題があった可能性も考えられます。

会社の経営事情が延長に関係していた可能性も

https://x.com/meyupool/status/2084841379713388993

試用期間の延長について、会社の事業縮小が関係していたのではないかと疑問を持ったケースです。

実際に事業縮小が延長の理由だったかは分かりませんが、試用期間の延長は本人の能力や勤務態度だけで起こるとは限りません。

試用期間の延長は違法？

試用期間の延長は、会社が自由に決められるものではありません。

就業規則や雇用契約の内容、延長する理由、期間の長さなどによって、その有効性が判断されます。

ただ、法律の細かい仕組みをすべて覚える必要はありません。まずは次の3点を確認しましょう。

就業規則や雇用契約書に延長の規定があるか

まず確認したいのが、入社時に交わした雇用契約書や会社の就業規則です。

例えば、就業規則に「試用期間は3か月。ただし、勤務状況などにより延長する場合がある」と記載されているケースです。

こうした規定があり、延長する合理的な理由もあれば、延長が認められる場合があります。

一方、延長について何も規定がないのに、会社から一方的に「あと3か月延ばす」と言われた場合は、延長の有効性に疑問が生じます。

なお、規定がなくても本人の合意などを踏まえて延長が認められる余地はありますが、単に同意しただけで必ず有効になるわけではありません。

延長する理由や期間に合理性があるか

就業規則に延長の規定があっても、会社が好きなだけ延ばせるわけではありません。

例えば、長期間の休業によって十分な評価ができなかった場合や、もう少し指導すれば適性を判断できる場合などは、延長が認められる余地があります。

一方、次のようなケースは問題になる可能性があります。

• 延長する理由が「何となく不安」という説明だけ
• 当初の期間で十分評価できたのに、具体的な理由なく延長する
• 評価基準を示さず、何度も延長を繰り返す
• 延長の必要性に対して、期間が不自然に長い

実際に、裁判では試用期間の延長が無効と判断された事例もあります。

例えば、2020年9月28日の東京地裁判決では、複数回行われた延長について、合理的な事情などが認められず、無効と判断されました。

出典：全国労働基準関係団体連合会「労働基準判例検索」

延長は何か月まで認められる？

試用期間の長さには、法律で一律に定められた上限はありません。

一般的には3〜6か月程度の試用期間がよく見られますが、「合計6か月なら必ず適法」「1年を超えたら必ず違法」といった単純なルールでもありません。

重要なのは、仕事への適性を判断するために、本当にその期間が必要なのかという点です。

例えば、最初の3か月で十分に仕事ぶりを確認できたのに、特に理由もなくさらに6か月延ばすような場合は、延長の必要性が問われるでしょう。

逆に、休業や業務の特殊な事情で判断材料が不足していたなら、一定期間の延長が合理的とされる可能性もあります。

出典：福井県労働委員会「職場のトラブルQ&A 試用期間の延長」

試用期間の延長を打診されたときに確認したいこと

会社から試用期間の延長を告げられたら、すぐに了承する前に条件を確認しましょう。

特に、口頭で「とりあえず1か月延長」と言われただけの場合は注意が必要です。

何を目標に、いつまで延長し、その間の待遇がどうなるのかを明確にしておくことが大切です。

① 本採用の判断基準を具体的に聞く

まず確認したいのは、何が足りないと評価され、どうすれば本採用になるのかという点。

例えば、「仕事のスピードが遅い」と言われた場合。

「どの作業を、どのくらいの時間で終えられるようになればよいですか？」と具体的に聞いてみましょう。

目標が明確になれば、自分が何を改善すべきか分かりますし、延長終了時の評価についても認識を合わせやすくなります。

② 延長の合意書にすぐサインしない

試用期間の延長にあたり、会社から合意書や覚書への署名を求められることがあります。

その場で急いでサインする必要はありません。

特に注意したいのは、延長期間以外の条件まで変更されていないかという点です。

• 試用期間を3か月延長する
• 延長中の給与を引き下げる
• 延長後の評価によって退職に合意する
• 会社の判断に異議を申し立てない

これらは、すべて同じ意味ではありません。

単に延長期間を確認する書類なのか、労働条件の変更や退職への同意まで含む書類なのかで、署名の意味が大きく変わります。

特に退職への同意や権利の放棄につながる内容が含まれている場合は、その場で判断しないことが大切です。

③ 延長中に給与や待遇が変わらないか確認する

試用期間が延長されたからといって、会社が一方的に給与を下げてよいわけではありません。

賃金の引き下げには、労働条件の変更に関するルールが関係します。原則として労使の合意が必要であり、就業規則による変更にも一定の条件があります。

出典：厚生労働省「経営が苦しいので従業員の月例給与を引き下げるには？」

一方、入社時から「試用期間中は月給22万円、本採用後は25万円」と合意していた場合は、延長によって本採用後の給与への移行が遅れる問題も考えられます。

この場合も、当初の契約や延長の有効性を確認する必要があります。

④ 延長を拒否したらどうなるのか確認する

試用期間の延長に納得できなければ、会社に異議を伝えたり、同意を断ったりすることはできます。

会社側が「現時点では本採用に不安があるが、もう少し様子を見たい」と考えている場合、延長を拒否されることで、本採用の可否について改めて判断しようとする可能性があります。

とはいえ、延長を拒否したからといって、自動的に解雇できるわけではありません。 本採用拒否には、それ自体を正当化する理由が必要です。

そのため、いきなり拒否するか受け入れるかを決めるよりも、まずは延長の必要性や条件について説明を求めるのが現実的です。

試用期間が延長されたら際に、残るか転職するかの判断基準

試用期間を延長されたときに最も大切なのは、今の会社で挽回できる見込みがあるかどうかです。

単に「延長されたからやばい」と考えるのではなく、会社の対応や自分の状況を踏まえて判断しましょう。

例えば、上司から具体的な改善目標を示され、毎週フォローしてもらえるなら、延長期間を活かして本採用を目指す価値があります。

一方、何を改善すればよいか分からず、給与まで下げられ、さらに延長される可能性もあるなら、今の会社で働き続けることが自分にとってよい選択なのか考え直したほうがよいかもしれません。

ただし、転職活動を始めることと、今すぐ退職することは別です。

まだ働ける状態なら、収入を確保しながら求人を探し、次の選択肢を用意しておくのも現実的な方法です。

逆に、パワハラや体調不良などで働き続けることが難しい場合は、健康を優先して休職や相談も検討しましょう。

また、試用期間中に退職を勧められた場合は、自己都合の退職届にすぐサインせず、退職経緯を確認することも大切です。

試用期間の延長で働き方を見直すなら「キリカエテ」「Z-base」を活用しよう

試用期間を延長された理由がすべて本人の能力にあるとは限りません。

例えば、未経験歓迎で採用されたのに十分な研修を受けられなかったり、入社前に聞いていた仕事内容と実態が違ったりする場合もあります。

そんなときは、今の会社で改善できることと、会社を変えなければ解決しにくいことを分けて考えてみましょう。

「キリカエテ」では、働き方に関する悩みを整理しながら、自分に合った選択肢を考えられます。

また、「働き方タイプ診断」を活用して、自分の強みやストレスを感じやすい環境を確認するのもおすすめです。

もし、今の会社を離れて別の仕事を探したいなら、短期離職者向けの就職・転職プラットフォーム「Z-base」も選択肢の一つです。

Z-baseでは、短期離職に理解のある企業を探しながら、過去の在籍期間だけでなく、自分の適性やこれからの働き方を踏まえて仕事を選べます。

試用期間の延長は、必ずしもキャリアの失敗を意味しません。

会社が何を期待しているのか、自分はその環境で働き続けたいのかを整理し、納得できる次の一歩を考えていきましょう。