試用期間中は、たった1日休むだけでも気まずく感じるかもしれません。
結論からいうと、体調不良などで1〜2日欠勤しただけで、すぐに本採用を見送られるとは限りません。 ただし、何度も欠勤を繰り返したり、連絡せずに休んだりすると、勤務態度や今後の働き方を心配される可能性があります。
この記事では、試用期間中の欠勤が何日くらいから問題になりやすいのか、出勤率8割の本当の意味、給料や有給休暇への影響、体調不良で休むときの連絡方法まで解説します。

試用期間中は、たった1日休むだけでも気まずく感じるかもしれません。
結論からいうと、体調不良などで1〜2日欠勤しただけで、すぐに本採用を見送られるとは限りません。 ただし、何度も欠勤を繰り返したり、連絡せずに休んだりすると、勤務態度や今後の働き方を心配される可能性があります。
この記事では、試用期間中の欠勤が何日くらいから問題になりやすいのか、出勤率8割の本当の意味、給料や有給休暇への影響、体調不良で休むときの連絡方法まで解説します。
実は、試用期間中の欠勤について「3日までならセーフ」「5日以上休んだらクビ」といった全国共通の基準はありません。
会社が気にするのは、単純な欠勤日数だけでなく、休んだ理由や連絡の仕方、今後も安定して働けそうかという点です。
まずは、欠勤日数ごとにどのようなことが起こり得るのか確認しましょう。
入社直後に風邪をひいたり、高熱が出たりすることは誰にでもあります。
会社としては急な欠勤への対応が必要になりますが、やむを得ない体調不良であることが分かり、復帰後も問題なく働けていれば、それだけで解雇する合理的な理由になるとは考えにくいでしょう。
もちろん、職場によっては欠勤を厳しく受け止める上司もいるかもしれません。
ただ、上司からの印象が悪くなることと、法律上クビにできることは別の話。
体調が悪いときは無理に出勤するよりも、早めに連絡して休養を取ることを優先しましょう。
3日以上休んだからといって、自動的に本採用が見送られるわけではありません。
ただ、欠勤が長引くと、会社側も「いつ復帰できるのか」「今後の勤務は大丈夫か」と気になり始めます。
特に、入社したばかりで研修が始まっている場合は、数日間休むだけでも教育スケジュールに影響することも。
例えば、5日間の研修期間に4日間休んでしまうと、本人に落ち度がなくても、会社としては研修のやり直しや、仕事への適性を確認する期間の調整が必要になるかもしれません。
このような場合、欠勤日数そのものよりも、復帰後にどのように仕事を覚えていくかが問題になります。
「何日休んだか」だけでなく、「復帰の見込みがあるか」「会社が必要なフォローをできるか」が重要になるということです。

1回の体調不良で5日間休んだ人と、毎週のように1日ずつ休んでいる人では、会社側の受け止め方が違うことがあります。
例えば、次のようなケースです。
欠勤の状況 | 会社側が気にすること |
|---|---|
発熱で2日間休み、その後は通常勤務 | 一時的な体調不良だったか |
インフルエンザで5日間休み、復帰 | 研修や業務の遅れをどう補うか |
毎週1〜2日ずつ欠勤が続く | 今後も安定して勤務できるか |
連絡のない欠勤を繰り返す | 勤務態度や職場との信頼関係に問題がないか |
特に、理由が分からない欠勤や無断欠勤が続く場合は、会社が勤務態度を問題視する可能性があります。
欠勤について調べると、「出勤率8割」という数字を見かけることがあります。
しかし、これは解雇や本採用拒否を決める法律上の基準ではありません。
本来は、年次有給休暇を取得するための要件として使われている数字です。
労働基準法第39条では、原則として次の両方を満たした労働者に、年次有給休暇が付与されます。
例えば、入社から6か月間の所定労働日が120日あった場合、原則として96日以上出勤していれば、出勤率8割の要件を満たします。
ただし、年次有給休暇を取得した日や、業務上のけが・病気で療養のために休業した日など、法律上出勤したものとして扱われる日もあります。
一方、私的な病気やけがによる通常の欠勤は、原則として出勤日には数えません。
ここで注意したいのは、仮に出勤率が8割を下回っても、それだけで会社が解雇できるわけではないという点です。
月の所定労働日が20日だった場合、欠勤日数によって出勤率は次のように変わります。
1か月の欠勤日数 | 出勤日数 | 出勤率 |
|---|---|---|
1日 | 19日 | 95% |
2日 | 18日 | 90% |
3日 | 17日 | 85% |
4日 | 16日 | 80% |
5日 | 15日 | 75% |
※有給休暇の取得など、出勤したものとみなされる日がない場合の単純計算
ただし、実際の年次有給休暇の出勤率は、原則として入社後6か月間などの対象期間を通して計算します。
そのため、ある月に5日休んだからといって、必ず有給休暇を取得できなくなるわけではありません。
同じ3日間の欠勤でも、事前に連絡して休んだ場合と、何も連絡せずに休んだ場合では、会社側の受け止め方が違います。
試用期間は仕事の習熟度だけでなく、職場でのコミュニケーションも見られやすい時期です。
だからこそ、欠勤が必要なときほど、無理のない範囲で状況を共有しておきましょう。

無断欠勤は、本人の体調だけでなく、会社の業務にも影響します。
例えば、出勤予定の新人が連絡なしに来なかった場合、上司は事故や急病の可能性を心配しながら、当日の仕事をほかの人へ振り分けなければなりません。
特にシフト制の職場では、一人欠けることで業務が回らなくなることもあるでしょう。
そのため、正当な理由なく無断欠勤を繰り返すと、勤務態度への信頼を失いやすくなります。
ただし、1日無断欠勤しただけで必ず解雇できるわけではありません。
重要なのは、連絡できる状態なのに、何も伝えずに休み続けていないかという点です。
体調不良などで長期間欠勤した場合、会社が試用期間の延長を打診することも考えられます。
例えば、3か月の試用期間のうち1か月近く休んでいた場合です。
会社としては、実際に働いている期間が短く、業務への適性を十分に確認できていないかもしれません。
ただし、欠勤した日数分だけ、会社が自動的に試用期間を延長できるわけではありません。
就業規則や雇用契約に延長の根拠があるか、延長する合理的な理由があるかなどによって判断されます。
試用期間中に会社を休むと、本採用への影響だけでなく、その月の給料も気になりますよね。
特に入社直後は、有給休暇がまだ付与されていないケースも多いため、欠勤の扱いを確認しておくことが大切です。
月給制であっても、欠勤した日数分の給料は原則として支払われません。
これは「ノーワーク・ノーペイ」と呼ばれる考え方です。
また、欠勤控除と、勤務態度へのペナルティとして行う減給処分は別の話です。
単に欠勤した時間分の給与を支払わないことと、制裁として賃金を減らすことでは、適用されるルールが違います。
なお、会社の都合で休まされた場合などは、本人の欠勤とは別の扱いになることがあります。
法律上、年次有給休暇は原則として入社6か月後に付与されます。
そのため、入社1〜3か月目などの試用期間中は、まだ有給休暇を使えない人もいるでしょう。
ただし、会社によっては入社初日や3か月目から有給休暇を付与している場合もあります。
また、試用期間が6か月を超える場合でも、法律上の要件を満たしていれば、試用期間中であることだけを理由に有給休暇の付与を先延ばしにはできません。
試用期間だから有給休暇がないのではなく、入社からの勤続期間や会社の付与ルールによって変わるということです。
病気やけがによって長期間働けなくなった場合は、健康保険の「傷病手当金」を利用できる可能性があります。
これは、業務外の病気やけがで仕事を休み、給与を十分に受けられないときに、生活を支えるための給付です。
条件を満たせば、試用期間中でも対象になり得ます。

「入社したばかりだから休むと言いづらい」と感じる人もいるでしょう。
ただ、無理に出勤して体調を悪化させたり、連絡をためらって無断欠勤になったりするほうが問題になりかねません。
まずは、会社のルールに沿って、直属の上司や指定された連絡先へ伝えましょう。
欠勤連絡には全国共通の「始業15分前まで」といった決まりはありません。
例えば、始業1時間前に欠勤が必要だと分かっているなら、直前まで待たず、できるだけ早く連絡するほうがよいでしょう。
また、会社によっては電話での連絡が必要な場合もあれば、チャットでの報告を認めている場合もあります。
連絡する際は、細かく事情を説明しすぎる必要はありません。
伝えておきたいのは、次のような内容です。
例えば、電話やチャットなら次のように伝えられます。
おはようございます。昨夜から発熱があり、体調が回復していないため、本日はお休みをいただきたいです。午前中に受診する予定なので、明日以降の出勤については診察後に改めてご連絡します。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。
無理に「明日は必ず出勤します」と約束する必要はありません。
体調不良が長引いた場合、会社から診断書の提出を求められることがあります。
ただし、3日以上休んだら必ず診断書を提出するという法律上の決まりはありません。
なお、長期療養が必要な場合は、単なる欠勤から休職への切り替えについて相談することもあります。
試用期間中に何度も欠勤してしまうと、「また会社に迷惑をかけてしまった」と感じるかもしれません。
ただ、休みが続く背景には、病気やけがだけでなく、仕事内容や職場環境が影響している場合もあります。
例えば、入社前に聞いていたよりも残業が多かったり、十分な教育を受けないまま難しい仕事を任されたりして、心身に負担がかかっているケースです。
もちろん、欠勤が続く理由をすべて職場とのミスマッチで説明できるわけではありません。
まずは体調の回復を優先し、必要に応じて医療機関や会社へ相談しましょう。
そのうえで、今の働き方を続けるか迷っているなら、「キリカエテ」のような診断サービスを利用して、今後の選択肢を整理してみるのもおすすめです。
また、「働き方タイプ診断」を活用すれば、自分がストレスを感じやすい環境や、力を発揮しやすい働き方を振り返るきっかけにもなります。
もし試用期間中の退職や本採用見送りによって、次の仕事を探すことになった場合は、短期離職者向けの就職・転職プラットフォーム「Z-base」も選択肢の一つです。
短期離職に理解のある企業を探しながら、今回の経験を踏まえて、次の職場で大切にしたい条件を整理できます。
試用期間中に欠勤したからといって、それだけで今後のキャリアが決まるわけではありません。
まずは無理なく働ける状態を取り戻し、そのうえで自分に合った仕事や職場を考えていきましょう。
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